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STAP細胞の研究騒動の余波は企業にも!?

   

新聞・雑誌・テレビなど各種メディアをにぎわしているSTAP細胞の研究。

 

近年、ここまで一研究者の研究に注目が集まることがあったでしょうか。

 

これまでの科学の発展の中に、どれほど研究者の地道な努力が詰まっているのか計り知れません。

 

にもかかわらず、ノーベル賞受賞のような大きな成果につながらない限り、一般市民の注目が研究者に集まることはそれほどなかったように思います。

そこに研究の根底を揺るがす疑惑。

さて、この話題で必ず触れられるのがこの女性研究者の所属先である独立行政法人理化学研究所。

 

通称、理研。多くの研究者を擁する日本有数の巨大研究機関です。

 

一般企業における研究は、商品開発などより具体的な目標を持って行われ、その企業にメリットのある研究であることがポイントになりますが、理化学研究所は企業に属しているわけではないので、一企業の利益にこだわらず幅広い研究を行えるようです。

 

理研のホームページを見てみると、「次世代型アルツハイマー病モデルマウスの開発に成功(4/14)」、「アレルギー反応を引き起こす新たな誘導因子を発見(4/10)」のように、膨大な量の研究が行われ、相応の結果を出していることが分かります。

 

その結果を社会に貢献させるために、理研は企業や大学との連携を積極的に行っています。

 

もしかしたら、みなさんが今、何の疑問もなく使用している製品は理研の研究成果がもたらしたものかもしれません。

 

理研の研究には税金を投じて行われているものも多く、今回の論文疑惑が組織の存続にかかわる可能性はないと思われます。

 

しかし、理研という組織に疑問を持った人が増えたのも事実。

 

その影響として、以前から予定されていた理研の「特定国立研究開発法人」指定が先送りとなりました。

 

そして、そのとばっちりを受けた格好になってしまったのが産業技術総合研究所(産総研)。理研とともに、特定国立研究開発法人の指定を先送りされることが発表されました。

 

企業が新製品を開発や商品リニューアルには研究が欠かせません。

 

この日本の研究はかつて経済発展に大きく貢献し、現在の日本を作り上げたはずです。

 

日本の技術を支えてきた研究機関の騒動による傷は、数多くの企業に影響を与えかねず意外と傷は大きいかもしれません。

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